京都議定書の実施期間に入るととともに、ポスト京都議定書の策定に世界が入り始めている。このため、環境関連の規制が強まるとともに、 新しいビジネスが生まれ始めている。
これまで、家庭、ビルの省エネと下水道の汚泥処理を中心に環境問題に取り組んできた。 この経緯を解説するとともに、2006年度に制定した生活創造空間における省エネ技術マップを紹介する。 同時に、洞爺湖サミット提案を目指して2050年にCO2を50%削減することを目的とする21の技術開発策定にも関わった。 この概要ならびに、 そこに挙げられており経済産業省の研究会で調査を進めている情報機器の省エネと情報技術による省エネを課題とするグリーンITの解説を行う。